主が定まらない会社

ニデックの会計・品質問題をきっかけに、ルノルマン、社名の画数、本社の風水、時代の星回りという四つの視点から企業の構造を読み解く3部作をnoteに書きました。

記事では、社名の数理や場の配置が、企業の状態と重なって見える部分を取り上げています。ただ、書き終えて改めて感じたことがあります。

社名の数理が良くても、それだけで会社が持続するわけではありません。経営者の力量や場の状態が伴わなければ、先代の影響力や後ろ盾が薄れたとき、器だけでは支えきれなくなる会社もあるということです。

姓名判断や社名の画数は、私にとって「器」や「場の設定」を示すものです。

しかし、その器を実際に使いこなし、組織を動かし、信頼を維持できるかどうかは、今そこにいる経営者の力量にもかかっています。

Contents

ニデック――器と主の関係

ニデックでは、長年「日本電産」（33画）という数理のもとで、永守氏の強いリーダーシップが機能していました。

2023年に社名を「ニデック」（12画）へ変更したあと、会計・品質に関する不適切行為が表面化し、永守氏は退任に至りました。

社名変更と不適切行為の表面化が、どの程度直接結びついていたのかは、外部からは判断できません。ただ、社名の数理という観点から、私はこの変化を「器と主の関係」という問題として捉えています。

長年、強いリーダーシップによって支えられてきた組織では、そのリーダーの影響力が変化したとき、誰が主として器を担い、組織の秩序と信頼を維持していくのかが、改めて問われるのではないでしょうか。

オリンピックは、食品スーパーであると同時にホームセンターも運営していました。同じ建物の中で、上下に分かれて両方が存在していた店舗もありました。

業態が二つあること自体は、商業上の理由で行われることもあります。ただ、ホームセンターと食品スーパーが同じ名前のもとで並立していた場合、外から見てどちらが本業の軸なのかがわかりにくくなることがあります。

私が象徴的に注目したのは、二つの業態が同じ器の中に並んでいたという構造です。そこに、主の所在という観点から考える余地を感じました。

ホームセンターと食品スーパーの名称を分けていれば、それぞれの事業の軸がより明確になった可能性はあります。

ただし、実際の権限分担や意思決定の仕組みを確認しなければ、どのような経営体制が適していたかは判断できません。

1973年の『オリンピックショッピングセンター』（41画）は大吉数とされていましたが、その後「Olimbic」（12画）へ変更されています。

先代の時代はカタカナ表記が使われていましたが、ローマ字で小文字を含む表記に変わった時期がありました。

さらに「Olympic」と「Olympicグループ」が併存する形になり、店舗ブランドと持株会社名が分かれる状態が続きました。

※画数は、私が確認した表記を基に算定したものです。ローマ字表記の数え方は流派によって異なる場合があります。

業績面では赤字が続き、最終的にドン・キホーテに買収されることになりました。イオンなど大手企業も買収に手を上げていたとされ、店舗の立地そのものに価値があったことがうかがえます。

そして、私が気になったのは、画数の変化だけではありません。名称の表記や、店舗ブランドと企業名の関係にも変化が見られたことです。

これらの変化が経営上の混乱を生んだと断定することはできません。

ただ、姓名判断の観点から見ると、名称の変遷を「名の土台」という問題として捉えたくなります。

私はそこに、主の所在という今回のテーマとの象徴的な重なりを感じました。